会計基準

税金と違う話になりますが、たまにはいいでしょうか。

とあるサッカー雑誌に日本サッカーの選手育成（といってもプロや予備軍というレベルではなく、小学生ぐらいからプロになるまでの幅広い年代の）についての記事がありました。

その中で、「日本のサッカー指導者は、「こういったものを取り入れて下さい」というとそのことしかしなくなる。」

「なんでそればかりやるんですか？」と問うと「そっちがやれって言ったんじゃないか！」と返される。

「こちらとしては「取り入れてくれ」と言っただけで「それだけやれ」とは言っていないのですが」

とのこと。

何でも、トレセン（※ナショナルトレーニングセンター、サッカー協会が将来の日本代表候補を育成すべく方針等を打ち出す）としては、「現時点での最先端のサッカーが20年後においても最先端である可能性は低く、一方でトレセンで育成している子供たちがサッカー選手として成熟するのは２０年後だったりするわけだから、20年後にどんな変化があっても対応できるように育成したい」そうなのですが、トレセンの指示があるとそれだけになってしまうそうです。

似ているなあと感じたのが、表題の会計基準の話。

私が日商簿記1級の勉強をしていたころは、会計基準の主流は「取得原価主義」でした。

資産の価値を評価する上で重要なのは「いくらで買ったのか」

そして、買ったものに付加価値を加えてどれだけ稼いだのか、それを明らかにするのが損益計算書だったわけです。

利益計算に主眼が置かれていて、そのためには資産の価値は買った金額で表示するのが原則なのです。

ところが、私が税理士試験に合格するあたりから、主流は「時価主義」に変わっていきました。

資産の価値を評価する上で重要なのは「今いくらなのか」に変わったのです。

結果的に損益計算書の重要性が薄れ、貸借対照表の重要度が増しました。

この２つ、言っていることは真逆なのです。

なので、いつのまにか時価主義が主流になったときに「言ってること違うやんけ！」と思ったもんです。

ただ・・・、世の中がすごい勢いで変わるに従って、計画が当初計画のままで10年20年進行することなんか滅多に無くなったわけで。（昔は計画通りに進めることが多かったと思います）

今の時代が要求していることに沿う形に変化するとそうなってしまうということなのかなと思います。

そうすると、業種を問わず、変化に対応できる柔軟性が求められるのであって・・・。

そんなことがもっと若い頃にわかっていればなあ～！誰も教えてくれなかったもんな～！

と思った次第です。

柔らかいって大事。